本製炭技術は、機械力を駆使できる炉の構造の特殊性から、高度な炭化生成技術が伴わなければ、目的である安価で良質な炭化物を多量に製造することは困難です。
したがって、実際に製造を行っている稼動炉を使ったＯＪＴ技術研修で技術者を養成すると共に技術提携によって常に炭化技術の維持向上を図る必要があります。
１）技術研修によって炭化物製造事業を早期に立ち上げることが出来る
⇒ 粉炭製造技術の取得が短期間に出来て、事業の立ち上りが早い。
本製炭技術は特許で保護された技術で、技術移転を受けることによって本技術を使用することが可能となります。
２）山仙プール式炭化平炉及びその利用技術によって安価な多量生産が可能
⇒ ボイラー補助燃料として実用化され好結果が得られており、今後多量の需要が見込まれています。
３）長年の原料粉炭の供給実績により山仙ブランドが形成されている
⇒ 販路開拓に山仙ブランドのチーム力を生かすことが出来る。
新規参入会社が独自で販路開拓を行うことは大きな困難を伴います、技術移転を受けることによって実績のある会社と提携を結び、販売面・製造面を共に協力し合える事業環境作りが出来ます。
４）すでに出来ているネットワークの利用が可能となる
⇒ 協力体制を組むことで広く情報を得ることが出来る。
長年の事業活動を通して、炭化事業に関するネットワークが県内はもとより県外にも広くあり、それらのネットワークを通じて新たな事業構想が持ち込まれています。
今後、研究開発が急速に進み、もっと多用途に使用されるようになり、用途に合わせた品質が求められ、より高度な品質管理と生産性が求められると考えられます。
山仙ブランドに集結した各社が、夫々研究を進め情報交換を密にして対処することが期待されます。